合格に必要なエッセンスを凝縮。２０１６年法改正完全対応。

権利関係（意思表示
制限行為能力者　ほか）
宅建業法（宅建業の意味
事務所の設置　ほか）
法令上の制限（都市計画法
建築基準法　ほか）
税・価格の判定（不動産取得税
固定資産税　ほか）
５問免除対象科目（住宅金融支援機構法
不動産の需給・統計　ほか）