要旨

大手ディベロッパー、恒大集団（エバーグランデ）や碧桂園（カントリーガーデン）の経営危機が表面化し「不動産危機」が深刻化している中国。商品住宅販売額は2021年をピークに急落し個人消費にも影響が及んでいるが、そもそも中国の不動産価格は「バブル」の状態にあった。むしろなぜ今まで崩壊しなかったのか。本書では、そんな疑問を軸に近年の不動産危機とその影響や背景を読み解く。約30年間にわたって続いてきた中国の不動産バブルは、合理的判断の積み重ねで生まれる「合理的バブル」であると見なす。さらに、今回の不動産危機を受けた中国人の考え方・行動の変化をレポートするとともに、「供給能力が過剰である」という中国経済の構造的な課題を掘り下げている。著者の梶谷懐氏は神戸大学大学院経済学研究科教授。中国人民大学留学（財政金融学院）、神戸学院大学経済学部准教授などを経て、2014年より現職。高口康太氏はジャーナリスト、千葉大学客員教授。両名による共著には他に『幸福な監視国家・中国』（NHK出版新書）がある。
※要旨の情報〔社会情勢、著者経歴など〕は、作成日当時のものです。
以降内容が変わっている場合があります。[要旨作成日:2025年3月4日]

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