さまざまな「問題」が露呈する、二〇二〇年東京オリンピック・パラリンピック。その開催に際して政府が示す「基本方針」は、日本選手に金メダルのノルマを課し、不透明な経済効果を強調し、日本の国力を世界に誇示することに固執する、あまりに身勝手な内容で、本来、もっとも尊重すべき「オリンピック憲章」の理念とは相容れないものである。二度目の開催地となる東京から、世界に発信すべき「理念」とは何なのか。本書はオリンピックの意義を根底から問い直し、二〇二〇年への提言を行なう。

序章　一九六四年の光と、二〇二〇年の影（一九六四年の開会式
ダークサイドの露呈　ほか）
第１章　オリンピックは「開催国のために行なう大会」ではない（「自信を失いかけてきた日本」とは？
経済の盛衰とスポーツ選手の活躍は無関係である　ほか）
第２章　オリンピックは「国同士の争い」ではない（メダルは国家のものではない
五輪とナショナリズムとの「戦い」の歴史　ほか）
第３章　オリンピックに「経済効果」を求めてはならない（五輪の黒字は、五輪競技に還元しなければならない
「五輪の経済効果」はどの程度？　ほか）
終章　オリンピックの理念は「勝敗」ではない（ＩＯＣの競技運営とオリンピック憲章の乖離
「五輪依存」からの脱却が必要　ほか）