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2025年、人は「買い物」をしなくなる 次の10年を変えるデジタルシェルフの衝撃

出版社名 クロスメディア・パブリッシング
出版年月 2019年11月
ISBNコード 978-4-295-40343-2
4-295-40343-1
税込価格 1,628円
頁数・縦 190P 19cm

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要旨

ITの普及と発展によって大きく変わったものの一つに「買い物」がある。今では誰もがネットショッピングを利用するようになり、リアル店舗よりも豊富な商品ラインナップの中から、ユーザーレビューやレコメンドなどを参考に購入できる。だが「買い物」は、さらに驚きの進化を遂げようとしている。本書では、小売やメーカーで現在進行中のイノベーションを伝えつつ、およそ5年後までに起こるであろう「買い物」の劇的な進化を予測。著者によれば、人々は「買い物をしなくなる」という。すなわち、リアル店舗に行くどころか、商品を選ぶプロセスさえも省略できるようになるということ。たとえば、データの集積により、個々が欲しいもの、必要なものを、どこでも注文できたり、AIが判断して自動で注文するようになる。本書では、そのような時代の変化を「デジタルシェルフ」というキーワードを用いながら、消費者の視点でわかりやすく解説している。著者は、メーカー・小売企業にデジタルマーケティング支援を行う「株式会社いつも.」共同創業者、取締役副社長。
※要旨の情報〔社会情勢、著者経歴など〕は、作成日当時のものです。
以降内容が変わっている場合があります。[要旨作成日:2020年4月24日]

商品内容

要旨

ショッピング体験の発展で、人々は「買い物」をしなくなる。もちろん、お金を支払って何かを買うことがなくなるわけではない。なくなるのは、これまでの買い物におけるさまざまなプロセスだ。店に行くことや、現金を用意すること、商品の現物を見ること、さらには商品を自分で選ぶことも含まれる。その過程で私たちを待っているのが、本書で詳しく述べる「デジタルシェルフ」である。

目次

第1章 ショッピング体験の進化で、人々は「買い物」をしなくなる(買い物はこんなに面倒くさい
人々は買い物のために店に行かなくなる ほか)
第2章 ショッピングはどう発展してきたのか(戦後に伸び続けた百貨店と個人商店
自動車の普及で台頭したスーパーマーケット ほか)
第3章 リーディングカンパニーたちが目指すもの(物流コスト上昇で見え始めたECの限界
「便利さ」に飽き始めた消費者が求めるもの ほか)
第4章 さらなる進化、「デジタルシェルフ」へ(あらゆるデバイスが商品棚になる
データドリブンにより始まる「無意識の買い物」 ほか)
第5章 「人々が「買い物」をしなくなる未来」の先にあるもの(買い物時間が「0秒」になって消えるもの
いつでも「バーチャルコンシェルジュ」が帯同 ほか)

おすすめコメント

ITの発展によって、いまEコマース(EC)をめぐる動きや勢力地図が大きく変わっていることにお気づきだろうか。 たとえば、ウェブの完全なスマホシフトに加えて、5G(第5世代通信技術)やD2C(Direct to Consumer)、Amazonの動向も気になるところだ。 ▼消費者の視点で近未来を予測 そうした大きな変化の例として語られる最新の考え方が「デジタルシェルフ」である。 これは、いままでお店にあった「リアルな棚」が、手のひらのスマートフォンの中にある「デジタルの棚」に置き換えられることを指している。 今後は、リアルの棚のシェアではなく、デジタルの棚のシェアこそが、多くの企業の命運を握ることになる。 本書では、こうした動きを「消費者視点」で見ながら、近未来を予測する。 たとえば、以前は「たくさんのものの中から選べる」ことがネットショッピングの価値だったが、いまや大半の消費者は、「選ぶ」ことは面倒くさいと感じている。 こうした状況でAmazonは、買い物の大半は「摩擦」だとして、顧客が求めているものをAI技術により推測して提示するなど、摩擦をできる限りなくす方向に動いている。 この点では、楽天は逆の戦略を取っている。 欧米のハイブランドも、もはや「ショッピング体験」ではなく「Unboxing(届いた箱を開けること)」の部分の演出に力を入れている。 こうした変化をまとめつつ、約5年後の近未来を占う一冊、あなたにもぜひ読んでほしい。

著者紹介

望月 智之 (モチズキ トモユキ)  
株式会社いつも.取締役副社長。東証1部の経営コンサルティング会社を経て、株式会社いつも.を共同創業。同社はコンサルティング会社として、現在までのべ9000社以上の企業にデジタルマーケティング支援を提供している。自らはデジタル先進国である米国・中国を定期的に訪れ、最前線の情報を収集。デジタル消費トレンドの第一人者として、消費財・ファッション・食品・化粧品のライフスタイル領域を中心に、ブランド企業に対するデジタルシフトやEコマース戦略などのコンサルティングを手掛ける(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)