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イーロン・マスクの全員出社の決断は正しかったのか? テレワークかそれとも出社か? 日本の経営者は生産性が向上する「勤務形態」を早急に構築せよ

出版社名 ビジネス教育出版社
出版年月 2023年5月
ISBNコード 978-4-8283-1019-0
4-8283-1019-3
税込価格 1,650円
頁数・縦 177P 19cm

商品内容

要旨

日本のオフィスワークにおいて、生産性を高め、より快適な労働環境を確保するため、テレワークは日本に残された「最後の切り札」であると考える。テレワークを活かすのは、今しかない。

目次

第1章 アンケート調査から見えるテレワークの実態(各種アンケート調査から見えてくるテレワークの実態
生産性に関する調査
生産性の悪化・向上の要因
テレワークの実施率
テレワークの継続希望率
テレワークの今後の進め方)
第2章 テレワークが合っている人、合っていない人(テレワークが合っていない人とはどういう人か
テレワークが合っている人とはどういう人か
テレワークチームの作り方
テレワークチームのマネジメントと成果評価)
第3章 テレワークを有効ならしめるための抜本改革(日本型雇用の抜本改革
人事部を廃止せよ
テレワークが生産性を下げる原因を改善
どんなに手を尽くしても最後に残る問題)
第4章 テレワークが期待される時代背景(新しいことにチャレンジしない日本企業
失われた30年が日本人の労働環境に及ぼす影響
日本企業の低い労働生産性が社会に与える影響
テレワークというデジタル投資)

著者紹介

岩本 晃一 (イワモト コウイチ)  
独立行政法人経済産業研究所リサーチアソシエイト。アジア太平洋大学次世代事業構想センター客員メンバー。1958年香川県生まれ、丸亀高校卒、京都大学工学部電気工学第二科卒、京都大学大学院工学研究科電気工学第二専攻修了、1983年通商産業省入省。在上海日本国総領事館領事、産業技術総合研究所つくばセンター次長、内閣官房参事官、経済産業研究所上席研究員等を経て、2020年から現職(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)