本書が提供するものは、この１０年ほどの期間に、雇用問題と雇用システムに関わる諸問題について、著者が折りに触れて書きしるしてきた文章の集積である。もちろん、本書の中でも、雇用システムをめぐる様々な問題についての分析を踏まえて、政策的含意を論じている。その中には、具体的な政策提言も含まれている。だが、包括的な政策要綱を論ずるものとはなっていない。にもかかわらず、このような形で本書を世に問うことにしたのは、雇用問題と雇用システムをめぐる議論を社会科学的研究の正常な軌道にのせ、より本格的で包括的な雇用システム改革の議論を促す触媒の役割を果たしうるのではないかと考えたためである。

第１部　雇用システムの歴史的形成（戦後における日本型雇用システムの確立
年功賃金の変遷：年齢か勤続か）
第２部　バブル崩壊期の雇用問題と雇用システム（バブル崩壊後の日本の雇用変動：雇用は流動化したか
典型的雇用と非典型的雇用：雇用就業形態は多様化したか　ほか）
第３部　構造改革期の雇用問題と雇用システム（経済構造改革と雇用問題
石油産業の構造改革と雇用問題）
第４部　金融危機後の雇用問題と雇用システム（金融危機以後の雇用調整
若年雇用問題深刻化の背景）
第５部　雇用システム改革の視座（生活賃金としての年功賃金
解雇法制と雇用システム：労使関係論的考察　ほか）

1990年代以降の日本型雇用システムの変動を、具体的データに基づき分析。雇用システム改革への新たな視座を提起する。