日本にとって重大な問題を決定する場合、市民が知識を共有し、確かな判断材料にもとづくことが重要だ。本書は、市民団体のさまざまな調査・研究をふまえ、福島原発事故後の日本のエネルギーと環境に関する選択について議論していく材料を提供している。省エネや再生可能エネルギーのメリットや経済効果を全体としてとらえれば、新たな社会にシフトしていくほうが合理的である。

環境を犠牲にせず、原発に依存しない社会へ
第１部　エネルギー・環境の論点（限界と制約―原発・気候変動・化石燃料
産業構造の転換とエネルギー
「負担」か「未来への投資」か
持続可能な２０３０年の日本への選択）
第２部　原発をなくし、化石燃料を減らす（市民団体の５つのシナリオ
持続可能な社会は実現できる）
２０５０年を見据えて―あとがきに代えて