要旨

仕事と家庭、とりわけ育児や介護との両立は、現状、主に多くの女性たちが抱える課題となっている。これは、政府が「女性活躍」を政策の柱の一つに掲げる日本だけでない世界的な問題であり、女性の社会進出先進国と言われる米国でもいまだ十分に解決されていない。外交の専門家としてのキャリアを築きながら自身も両立に葛藤した女性研究者が著した本書では、この問題を女性だけの問題に限定せず、職場の問題、あるいは男性を含む社会全体の問題と捉え直す必要性を訴える。そして、個々人が意識や考え方を、企業が職場を、そして為政者が制度や法律をどのように変えるべきか、調査結果や事例をもとに考察し、具体的に提言を行っている。著者はプリンストン大学教授で、ニューアメリカ財団CEO。ヒラリー・クリントン国務長官のもとで政策企画本部長を務めた。フォーリンポリシー誌による「世界の頭脳100」に４年連続で選出されている。
※要旨の情報〔社会情勢、著者経歴など〕は、作成日当時のものです。
以降内容が変わっている場合があります。[要旨作成日:2017年09月08日]

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