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トランプ貿易戦争 日本を揺るがす米中衝突

出版社名 日本経済新聞出版社
出版年月 2018年10月
ISBNコード 978-4-532-35793-1
4-532-35793-4
税込価格 1,944円
頁数・縦 271P 19cm

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要旨

世界経済に危機が迫っている。自由貿易の枠組みが崩壊し、戦前のようなブロック経済に逆戻りする可能性もある。原因は、米国第一主義を掲げるトランプ政権が仕掛けた米国と中国の貿易戦争だ。両国の報復関税の応酬は、日本経済にも深刻な影響を及ぼす可能性がある。本書では、米中の貿易戦争の原因やトランプ政権の狙いを、戦後の対日政策も踏まえて分析。これから何が起きるのか、当事国のみならず、欧州や日本にどのような打撃を与えるのか、日本は何をすればいいのか、などを多角的に論じている。米国の自国第一主義に基づく過激な保護貿易政策は、他国のみならず、米国自身の経済にも深刻な悪影響を与えるようだ。著者は、野村総合研究所エグゼクティブ・エコノミスト。野村證券経済調査部長兼チーフエコノミストとして、日本経済予測を担当するとともに、2012年から5年間、日本銀行の政策委員会審議委員を務めた。
※要旨の情報〔社会情勢、著者経歴など〕は、作成日当時のものです。
以降内容が変わっている場合があります。[要旨作成日:2018年11月21日]

商品内容

要旨

妥協なき報復合戦が自由貿易体制を突き崩す。米中の関税引き上げの応酬は、序章にすぎない。迫る景気後退、中国の金融バブル崩壊、超円高など、日本経済を襲う最悪のシナリオに備えよ。

目次

第1章 米中貿易戦争の勃発
第2章 戦後自由貿易体制と米国の貿易政策
第3章 終わりのない覇権争い
第4章 日米FTAと貿易摩擦の長い歴史
第5章 貿易戦争と表裏一体のグローバル金融危機
第6章 米中貿易戦争は日本経済に甚大な打撃

おすすめコメント

激化する米中対立。制裁関税の連鎖から通貨摩擦、金融リスクの拡大、超円高……。日本経済を巻き込む最悪のシナリオに備えよ。

著者紹介

木内 登英 (キウチ タカヒデ)  
野村総合研究所エグゼクティブ・エコノミスト。前日本銀行政策委員会審議委員。1987年に野村総合研究所に入社後、経済研究部・日本経済調査室(東京)に配属され、それ以降、エコノミストとして職歴を重ねた。1990年に野村総合研究所ドイツ(フランクフルト)、1996年には野村総合研究所アメリカ(ニューヨーク)で欧米の経済分析を担当。2004年に野村證券に転籍し、2007年に経済調査部長兼チーフエコノミストとして、日本経済予測を担当。2012年に内閣の任命により、日本銀行の最高意思決定機関である政策委員会の審議委員に就任し、金融政策及びその他の業務を5年間担った。2017年7月より現職(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)