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異なる人と「対話」する 本気のダイバーシティ経営

出版社名 日経BP日本経済新聞出版本部
出版年月 2021年12月
ISBNコード 978-4-532-32444-5
4-532-32444-0
税込価格 1,980円
頁数・縦 205P 19cm

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要旨

女性やLGBTQ、シニア、外国人、障がいのある人、子育てや介護を担う人といった多様な人材との協働が、現代の組織には求められている。時代の要請だけでなく、複雑で不透明な社会動向への対応、組織の変革やイノベーションにも有効だからだ。では、多様な人々とどのように「対話」をすべきなのだろうか。本書では、業種、規模を問わずあらゆる企業にとって不可欠ともいえるダイバーシティ&インクルージョン(多様性と包括。多様な人材を受け入れ、組織の中に安心して活躍できる場所をつくること)を経営戦略に取り入れる「ダイバーシティ経営」の前提となる「対話」について、先進事例や研究をもとに、具体的に論じる。管理職の声かけなど日常業務における配慮、ベテラン社員がさまざまな年代やポジション、バックグラウンドの社員の相談相手になる制度の導入、社員が自主的に行う社内コミュニティ活動など、主に大企業の具体的取り組みを紹介している。著者は日経ホーム出版社(現日経BP)「日経WOMAN」編集長、日本経済新聞社編集委員、淑徳大学教授などを経て、2020年から東京家政学院大学特別招聘教授、東京都公立大学法人監事。財務省・財政制度等審議会、経済産業省・なでしこ銘柄基準検討委員会、横浜市人事委員会など政府、自治体の各種委員も務める。
※要旨の情報〔社会情勢、著者経歴など〕は、作成日当時のものです。
以降内容が変わっている場合があります。[要旨作成日:2022年1月19日]

商品内容

要旨

「わからない」を「わかりたい」に変えるには?メルカリ、キリンHD、東急電鉄、ソニーグループ、サントリーHD…「多様性」に挑む人たちの実録・風土改革!!

目次

序章 「対話」がダイバーシティ経営の風土をつくる(「不協和音」の排除が明らかになった東京2020
森発言から浮かんだ「対話」の必要性 ほか)
第1章 管理職が組織の「対話」の軸となる(上司が部下の話を個別に「聴く」機会を定例化
ハイコンテクストな理念をわかりやすく現場に伝える ほか)
第2章 「対話」を促す仕組みづくり(「非公式」に「共感」を醸成する対話の場を設ける
役職定年したシニア、業の4割は相談対応 ほか)
第3章 経営トップの物語から社員の「対話」が変わる(トップの語るダイバーシティの「ストーリー」
マイノリティ社員の「安心できる居場所」をつくる ほか)
終章 「わからない」を「わかりたい」に変えた人たち―ダイバーシティの歴史から(パラリンピックの父、ルードヴィッヒの生い立ち
障がい者アーチェリー大会を、わずか12年でパラリンピックに ほか)

出版社・メーカーコメント

ダイアローグ、ナラティブ、1on1……、いろいろ聞くけど最近、職場で対話をしてますか?キリン、サントリー、東急電鉄、メルカリ、ソニー、大日本印刷....、「わからない」を「わかりたい」に変えるために何をしたのか?ダイバーシティ推進企業のストーリーから学ぶコミュニケーション改革! 女性、シニア、外国人、障がいのある人、性的少数者(LGBT)、子育てや介護を担う人など、多様なメンバーと協働するダイバーシティ経営の重要性は増しているが、現場の推進者は、旧態依然とした価値観をもつ層の理解を得られず、頭を悩ませているケースも多い。現状を打破するには地道な「対話」が欠かせないが、昨今は、対面で話し合う機会すら減っている。本書は、ベテランジャーナリストがダイバーシティを推進する経営者や企業の取材から真剣に組織内のコミュニケーション改革に挑む人々の活動をまとめた。職場で周囲にいる頭の固い人の意識をどう変えたらよいかと悩む人に向けた熱いメッセージがつまった一冊。

著者紹介

野村 浩子 (ノムラ ヒロコ)  
ジャーナリスト。1962年生まれ。1984年お茶の水女子大学卒業。日経ホーム出版社(現日経BP)発行の「日経WOMAN」編集部で1999年にウーマン・オブ・ザ・イヤーを立ち上げる。2003年同誌編集長。日本経済新聞社編集委員、淑徳大学教授などを経て、2020年4月東京家政学院大学特別招聘教授、東京都公立大学法人監事。財務省・財政制度等審議会、経済産業省・なでしこ銘柄基準検討委員会、横浜市人事委員会など政府、自治体の各種委員を務める(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)