新時代の企業経営には、人権問題、気候変動、資源制約等のサステナビリティに係る変動要因への対応とステークホルダーへの開示が求められる。財務・未財務情報を駆使し、ステークホルダーとの対話を通じた価値創造を目指すため、企業の開示はいかにあるべきか？会計、保証、ガバナンスおよび経営管理の視点から考察し、課題解決への提言を行う。

第１部　会計と経営管理の視点（統合報告の展開とコーポレート開示
ＩＦＲＳサステナビリティ開示基準公表にあたっての背景と相互関連性
マネジメントコメンタリー（ＭＣ）におけるサステナビリティ関連財務情報の開示
脱炭素に向けた取組みに関するコーポレート開示―産業クラスター・レベルでの取組みに関する情報の重要性
コーポレート開示と経営管理・管理会計
非営利組織におけるサステナビリティ報告の動向と課題）
第２部　保証とガバナンスの視点（財務諸表と一体となって開示されるサステナビリティ関連財務情報の保証
コーポレート開示における保証―英国におけるサステナビリティ情報の保証制度を参考に
サステナビリティ情報に対応した保証業務の枠組み
コーポレート開示と内部監査の改革
日本企業におけるサステナビリティ保証報告書の内容分析―開示・保証手続の実態と戦略的意図）
第３部　コーポレートガバナンスの視点（コーポレート開示を支えるリスク管理・内部統制とガバナンスの展望
サステナビリティ経営におけるコーポレートガバナンスの再構築
気候関連情報の開示に見るコーポレートガバナンスの役割―英国との比較を通して
サステナビリティ情報における内部保証責任者の制度化の国際動向と日本企業への示唆）