• 本

財務会計論 2

第19版

応用論点編

スタンダードテキスト

出版社名 中央経済社
出版年月 2026年5月
ISBNコード 978-4-502-58391-9
4-502-58391-X
税込価格 5,610円
頁数・縦 498P 21cm
シリーズ名 財務会計論

商品内容

要旨

会計基準等の解説だけでなくその基礎にある考え方を明らかにすることに重点を置いています。すなわち、「論点整理」が明解です。また設例、仕訳を示し、理解しやすく解説しています。会計法規との有機的関連を図っています。文中に出てきた内容がどの基準のどこに記されているか等を明記して、確認しやすいようにしています。〈応用論点編〉では、固定資産の減損、退職給付、新株予約権、デリバティブ、組織再編、連結財務諸表などを詳述しています。第19版では、第3章を新リース会計基準にて全面改訂し、また第11章〜第14章を大幅に見直しています。公認会計士試験「財務会計論」、税理士試験「簿記論」、「財務諸表論」の対策に最適の基本書。

目次

第1章 金融商品
第2章 デリバティブ
第3章 リース
第4章 固定資産の減損
第5章 研究開発費とソフトウェア
第6章 退職給付
第7章 新株予約権および新株予約権付社債
第8章 法人税等
第9章 企業結合
第10章 事業分離
第11章 連結財務諸表(1)
第12章 連結財務諸表(2)
第13章 連結財務諸表(3)
第14章 外貨換算

著者紹介

佐藤 信彦 (サトウ ノブヒコ)  
熊本学園大学大学院会計専門職研究科教授。1982年明治大学商学部卒業。明治大学大学院商学研究科博士後期課程退学。公認会計士試験委員(2006〜2010年1月)、税理士試験委員(2011〜2013年)、日本簿記学会会長、日本会計研究学会理事を歴任。現在、日本簿記学会顧問、税務会計研究学会副会長、日本会計教育学会副会長、日本学術会議連携会員、経営関連学会協議会副理事長など
齋藤 真哉 (サイトウ シンヤ)  
横浜国立大学名誉教授。1982年関西学院大学商学部卒業。一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得後退学。公認会計士試験委員(2006〜2007年)、税理士試験委員(2014〜2016年)を歴任。現在、公益財団法人財務会計基準機構・理事、同機構・委員推薦・評価委員会委員長、日本学術会議連携会員、日本会計研究学会評議員、税務会計研究学会副会長、一般財団法人産業経理協会理事など
梅原 秀継 (ウメハラ ヒデツグ)  
明治大学専門職大学院会計専門職研究科教授。博士(経営学)明治大学。1989年明治大学政治経済学部卒業。明治大学大学院経営学研究科博士後期課程修了。公認会計士試験委員(2010〜2014年、2022年〜)、公益財団法人財務会計基準機構・企業会計基準諮問会議委員、日本簿記学会副会長、日本会計研究学会理事などを歴任
角ヶ谷 典幸 (ツノガヤ ノリユキ)  
一橋大学大学院経営管理研究科教授。博士(商学)一橋大学。1989年慶應義塾大学商学部卒業。一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得後退学。公認会計士試験委員(2013〜2017年)、税理士試験委員(2019〜2021年)を歴任。現在、日本会計研究学会評議員、国際会計研究学会理事、税理士試験委員(再任)など(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)