要旨

「失われた30年」と呼ばれる日本経済の低迷について、直接的な原因とされるのが1991年以降のバブル崩壊だ。当時、前例のない金融危機に対応するため、新銀行の設立、資本注入、不良債権の分離など新たなスキームが次々と導入された。振り返って、導き出される課題や教訓とは何だろうか。
本書は、バブル崩壊の最中に日本銀行という「渦中」にいた著者が、金融機関の破綻処理の手法、公的資金の投入方法、また危機対応の考え方や教訓をまとめている。戦後初の金融機関の破綻においては、大蔵省（現財務省）と日本銀行との間に考え方の差があったとする。また、東京協和信用組合と安全信用組合の「二信組」処理において導入された受皿銀行方式のスキームや、自主廃業した山一證券に、よりよい選択はなかったのかなどについても考察している。
著者は、トータルアセットデザイン顧問。1978年4月日本銀行入行、91年信用機構局調査役、金融機関の破綻処理に明け暮れた。2010年から野村総合研究所未来創発センター主席研究員。いちよし経済研究所アドバイザーを経て現職。
※要旨の情報〔社会情勢、著者経歴など〕は、作成日当時のものです。
以降内容が変わっている場合があります。[要旨作成日:2025年1月28日]

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