いま脱炭素のために企業が何をしないといけないのか、ＧＸの取り組み方を解説〈本書のポイント〉・ＧＸ（グリーントランスフォーメーション）が何かを人に説明できるようになる・企業のＧＸへの取り組み方、企業がＧＸに取り組まなくてはならない理由がわかる・ＧＸのために企業が何をしなければならないか、何をする必要があるかがわかる・第５章では企業のＣＯ２排出量を算定するための具体的なステップを網羅した「ＣＯ２排出量算定・実践編」を収録東京証券取引所は２０２２年開示分より、プライム上場企業約１６００社に対し、主要国の金融当局による作業部会「ＴＣＦＤ」の提言に基づく気候変動関連の開示を要請しました。民間団体のサステナビリティ基準委員会（ＳＳＢＪ）は、サステナビリティー情報開示の国際的な基準である「ＩＳＳＢ基準」をベースに、企業の脱炭素などサステナビリティー情報の開示基準を策定しました。上記のように環境への取り組みに関する情報開示要請圧力は年々強まりつつあり、さらに、温暖化ガス排出量開示の国際基準は自社（Ｓｃｏｐｅ　１、２）のみならず、取引先や下請け先などサプライチェーン（Ｓｃｏｐｅ　３）まで調査範囲を要求するため、企業の担当者にとっては頭の痛い課題となります。　本書は、こういった情報開示に対応する必要のある企業の総務や経営企画の担当者を主な読者として、ＣＯ２排出量の算定から脱炭素経営コンサルティング、排出量削減支援などの、具体的な取組みを行うために必要な情報やノウハウを解説するものです。