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スポーツ立国論 日本人だけが知らない「経済、人材、健康」すべてを強くする戦略

出版社名 東洋経済新報社
出版年月 2020年3月
ISBNコード 978-4-492-50312-6
4-492-50312-9
税込価格 1,760円
頁数・縦 342P 19cm

商品内容

要旨

孫正義とベッカムが共同でサッカーチームのオーナーに。約20年で大リーグは5倍、プレミアリーグは9倍に成長。アメリカのスポーツ産業は日本の15倍稼ぐ。GAFAも参入するスポーツ専門メディア。数時間で480億円稼ぐ脅威の「マネタイズ手法」。スポーツで200億円以上稼ぎ、教育に再投資する大学…「スポーツが国を強くする」。

目次

第1章 世界ではすでに「スポーツ立国」が始まっている
第2章 「スタジアム改革」で負を正に変える
第3章 「スポーツ団体」に民主主義を導入する
第4章 学校スポーツで稼ぎ、「教育」を充実させる
第5章 「女性スポーツ改革」がダイバーシティ社会を切り拓く
第6章 「メディア改革」でスポーツの稼ぐ力を最大化する
第7章 スポーツ立国は「地方」から始動する

おすすめコメント

スポーツ産業には「国の根幹」を強くする力がある。欧米で立証されたこの「圧倒的真実」を日本にも適応し、日本復活の契機とせよ!

著者紹介

安田 秀一 (ヤスダ シュウイチ)  
株式会社ドーム代表取締役CEO。筑波大学客員教授。1969年東京都生まれ。法政大学文学部卒業。法政大学第二高等学校でアメリカンフットボールを始め、キャプテンとしてチームを全国ベスト8に導く。大学全日本選抜チームの主将も務める。1992年に三菱商事入社。1996年に株式会社ドームを創業。2016年に法政大学アメフト部監督、2017年に総監督就任。スポーツ庁「日本版NCAA創設に向けた学産官連携協議会」元委員(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)