サステナビリティ基準がわかる
日経文庫 Ｃ６１
| 出版社名 | 日経ＢＰ日本経済新聞出版 |
|---|---|
| 出版年月 | 2025年4月 |
| ISBNコード |
978-4-296-12079-6
（4-296-12079-4） |
| 税込価格 | 1,320円 |
| 頁数・縦 | ２６９Ｐ １８ｃｍ |
商品内容
| 要旨 |
気候変動の進行がビジネスに与える影響は計り知れません。この課題への取り組みを、有価証券報告書の中で基準に則って開示することが、２０２７年３月期より一部義務化される予定です。本書は、２０２５年３月に公表されたサステナビリティ開示基準について解説しています。著者は、長きにわたって、サステナビリティ基準の開発にかかわってきました。開示作成の実務にも精通しています。最新の開示基準に沿って、要点をまとめて解説しています。実際の有価証券報告書なども例に出し、これから実務に携わる人にもわかりやすく解説しています。サステナビリティを意識した経営はビジネスの根幹となります。実務担当者はもちろん、経営者やその予備軍にも必読の書です。 |
|---|---|
| 目次 |
第１章 今なぜサステナビリティ情報の開示なのか（そもそも情報開示とは |
出版社・メーカーコメント
●会社を語るのに、財務情報だけでは不十分 財務の情報は、企業の現在の実態を表すには十分だが、今後の企業の持続性を示すには不十分とみられるようになった。脱炭素の動きが世界中で進むとともに、その企業が「責務を果たしているのか」などという視点も含めて、投資家は目を光らせている。日本でもコーポレートガバナンスコードの改訂などで、サステナビリティを巡る課題への対処報告を求めるようになった。 世界ではIFRS（国際会計基準）を策定する財団がISSB（国際サステナビリティ基準審議会）を設立、その後日本でも2022年にSSBJ（サステナビリティ基準委員会）ができ、日本独自の基準を作るようになった。本書は2025年３月に公表されたサステナビリティ開示基準をもとに、そのポイントを識者が解説するもの。●2026年度からの義務化を見据えて企業が前倒しで適用 早ければ2026年度からの基準適用が見込まれているが、各社が前倒しで適用するべく努めている。世界の投資家のニーズに応える必要があるからだ。システム会社や監査法人などもその対応に迫られる。