日本の中小企業 少子高齢化時代の起業・経営・承継
中公新書 ２４６８
| 出版社名 | 中央公論新社 |
|---|---|
| 出版年月 | 2017年12月 |
| ISBNコード |
978-4-12-102468-8
（4-12-102468-0） |
| 税込価格 | 880円 |
| 頁数・縦 | ２１６Ｐ １８ｃｍ |
書籍ダイジェスト配信サービス SERENDIP 厳選書籍 要旨 かつて確かな技術力で世界的に評価され、高度経済成長を支えた日本の中小企業が苦境に立たされているようだ。人口減少による国内市場の収縮、中国・アジア勢の攻勢、そして後継者不足などが原因である。1986年には約87万4000あった日本国内の製造業事業所は、この30年でほぼ半減。しかも退出（廃業）するばかりで、起業などによる新規参入はきわめて少ないのだという。本書では、こうした現状を突破するにはどうすればいいかのヒントを探っている。主に起業・新事業創出や事業承継をめぐる問題について、企業の取材事例を多数紹介しながら考察。日本の中小企業を再び経済社会のエンジンとするために、経営者や後継者、そして社会の枠組みがどうあるべきかを提言する。著者は明星大学経済学部教授、一橋大学名誉教授。 |
商品内容
| 要旨 |
高度経済成長を支え、高い技術力を賞賛された日本の中小企業。だが、近年は急激な人口減少や中国・アジアとの競争などで、苦しい状況にある。既存の企業は後継者不足に悩み、起業の件数も激減している。一九八六年に約八七万あった製造業事業所は、この三〇年のうちにほぼ半減した。こうした状況に突破口はあるのか―。現場主義を貫く経営学者が、豊富な事例を通して、課題と今後の展望を論じる。 |
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| 目次 |
まえがき 事業所数の減少が続く中小企業 |
おすすめコメント
日本経済を支える数多くの中小企業。だが、近年は人口減少や、中国・アジアとの競争などがあり、かなり厳しい状態に追い込まれている。起業は減り、既存の企業も承継に苦しんでいる。なぜ、そのような事態に陥ってしまったのか？ 今後の展望はあるのか？ 経営学者が現場を徹底的に見て回り、課題と展望を論じる。