要旨

新型コロナウイルス感染症の「５類移行」に伴い、街角からマスク姿が減り、イベント・行事などの「復活」が相次いだ2023年。ビジネス界ではChatGPTの普及が大いなる変化の予兆を感じさせた。一方でウクライナ情勢は進展しないまま、イスラエル・パレスチナ紛争が勃発。果たして2024年はどうなるのか。本書は年に１回発行される『これからの日本の論点』シリーズの2024年版。日本経済新聞のコメンテーター、編集委員などベテランの専門記者たちが、「生成AI」「グローバルサウス」「重要選挙」という３キーワード、「日本経済」「世界のビジネス」「国際情勢」というテーマのもと、2024年の日本を取り巻くであろう23の論点と向き合い、将来予測を交えて考察する。ダイジェストでは、2024年から導入される「新NISA」（論点７）、用語自体が使われなくなりつつある「ESG」（論点13）、高齢対決になりうる2024年の「米国大統領選挙」（論点18）に関する論考を取り上げた。論点７の筆者、田村正之氏は日本経済新聞社編集委員で証券アナリスト（CMA）、ファイナンシャルプランナー（CFP）、社会保険労務士。論点13の小平龍四郎氏は同社上級論説委員兼編集委員。2000年から2004年まで欧州総局で金融分野を取材。論点18の西村博之氏は同社米国駐在コメンテーター。
※要旨の情報〔社会情勢、著者経歴など〕は、作成日当時のものです。
以降内容が変わっている場合があります。[要旨作成日:2023年12月27日]

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