• 本

デジタル列島進化論

出版社名 日経BP日本経済新聞出版
出版年月 2022年6月
ISBNコード 978-4-296-11423-8
4-296-11423-9
税込価格 2,750円
頁数・縦 404P 19cm

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要旨

リモートワークの普及により、都市部から郊外、地方へ移動する傾向が出てきているものの、「都市集中」の解消と地方創生・活性化は、いまだ十分ではない。各種インフラの老朽化も深刻だ。さらに低成長、人口減少、超高齢化など山積する問題への対処が求められる日本。打開の策はあるのだろうか。本書では、現代日本が抱える諸課題を解決する切り札として「デジタル列島進化論」を展開。これは、1972年6月、田中角栄が内閣総理大臣就任直前に発表した「日本列島改造論」のデジタル版であり、田中元首相が行った交通網の整備、工場の再配置などのインフラ改革を、情報通信網の整備、データセンターの配置などで実行しようとするものだ。官民の協力が求められる同論のグランドデザインを描きつつ、実現のための半導体再生シナリオ、R&D戦略などにも言及している。著者の若林秀樹氏は、野村総合研究所、欧州系証券会社、JPモルガン、みずほ証券でアナリストを務めた後、2005年、日本株運用のヘッジファンドを共同設立。2015年、サークルクロスコーポレーションを設立。2017年より東京理科大学大学院教授。専門職大学院ビジネススクールにて社会人学生に技術経営(MOT)を教えている。
※要旨の情報〔社会情勢、著者経歴など〕は、作成日当時のものです。
以降内容が変わっている場合があります。[要旨作成日:2022年8月10日]

商品内容

要旨

田中角栄氏の『日本列島改造論』から50年。社会のしくみもインフラも老朽化し、閉塞感に包まれる日本。「課題先進国」の日本が復活するには何が必要か。エレクトロニクス分野のトップアナリスト、ヘッジファンドのファンドマネージャーという異色の経歴をもつ大学教授が、ハードとソフトの両面から日本を再設計するためのコンセプトを提言。各省庁の取り組みを俯瞰、検証しながら、デジタル時代の新たなグランドデザインを描く。50年前に「日本列島改造論」をつくりあげた元通産事務次官で角栄氏の秘書官だった小長啓一氏との対談を収録。

目次

第1章 総括「列島改造論」から「列島進化論」へ
第2章 「列島進化論」が目指す姿
第3章 デジタルインフラ戦略
第4章 半導体再生シナリオ
第5章 復活へのキーテクノロジー
第6章 あるべきR&D戦略
第7章 日本企業の競争力分析
第8章 日本企業の成長戦略仮説
対談 列島改造のビジョンこそが重要だ(小長啓一(元田中角栄秘書官)VS.若林秀樹(東京理科大学大学院教授) 「デジタル版・日本列島改造論」を語る)

出版社・メーカーコメント

田中角栄『日本列島改造論』から50年。デジタル時代のグランドデザインを、人気教授が描く。社会のしくみもインフラも老朽化し、閉塞感に包まれる日本。「課題先進国」の日本を復活させるには何が必要か。元エレクトロニクス分野のトップアナリストという異色の経歴をもつ大学教授が、ハードとソフトの両面から日本を再設計するためのコンセプトを提言。各省庁のバラバラ取り組みを検証しながら、新たなグランドデザインを描く。5G、スマートシティ、データセンター、都市エコシステムといった最先端のキーワードを解説しつつ、その具体的な実践論を語る。

著者紹介

若林 秀樹 (ワカバヤシ ヒデキ)  
東京理科大学大学院教授。1984年東京大学工学部卒。86年東京大学大学院工学系研究科修了、野村総合研究所入社。欧州系証券会社、JPモルガン、みずほ証券でアナリストを務める。日経アナリストランキングで1位5回(エレクトロニクス部門)。2005年、日本株運用のヘッジファンドを共同設立。2015年、サークルクロスコーポレーションを設立、「経営重心」を商標登録した。2017年より現職。専門職大学院ビジネススクールにて社会人学生に技術経営(MOT)を教える。経済産業省の半導体・デジタル産業戦略検討会議の有識者メンバー(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)