雇用ビッグデータが地方を変える 47都道府県の傾向と対策
| 出版社名 | 中央公論新社 |
|---|---|
| 出版年月 | 2018年12月 |
| ISBNコード |
978-4-12-005152-4
(4-12-005152-8) |
| 税込価格 | 1,980円 |
| 頁数・縦 | 217P 20cm |
商品内容
| 要旨 |
人手不足が深刻なのは東京ではない。地方だ!激化する地方間の人材争奪戦の勝ち組は「石川県」、では、負け組は?真の地方創生は、雇用ビッグデータの分析から始まる。 |
|---|---|
| 目次 |
第1章 雇用ビッグデータとは何か |



おすすめコメント
「地方には大都市ほど仕事がない」「東京から地方への移住希望者はそれほど多くない」「いちばん人手が足りないのは東京だ」――本書は、雇用ビッグデータ(年間6000万件の仕事検索データ、年間100万件の求人票、100万人の応募データなど)を初めて駆使・分析して、上記の「定説」を覆す。もちろん、地方による差は大きい。そこで、1潜在移住可能性、2実際の転入者数、3仕事の数、4仕事を探している人の数、5採用容易度、6地元志向度、7東京志向度、8他県からの魅力度という8つの指標によって、47都道府県を、1大都市型、2周辺都市型、3模索型、4チャレンジ型、5地元志向型の5つに類型化し、それぞれのポテンシャルを可視化する。その上で、求人と求職のギャップをどう解消するか、それぞれに合った対策を提案する。