企業価値創造を実現する人的資本経営
出版社名 | 日経BP日本経済新聞出版 |
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出版年月 | 2022年11月 |
ISBNコード |
978-4-296-11516-7
(4-296-11516-2) |
税込価格 | 2,200円 |
頁数・縦 | 285P 19cm |
商品内容
要旨 |
人的資本経営の本来の目的は、社員一人ひとりの活性化や活力化を通じて当該本人が持つ能力を最大に引き出し、企業の価値創造に貢献することにある。社内の人材を中長期的に育成し価値を高めていくことが、人的資本としての人材の価値創造につながっていく。戦略的に情報開示を行い投資家とのエンゲージメントを高めることも重要だが、まずは自社が理想とする企業像や人材像の実現に向け、人材の価値向上に必要な環境づくりを行うことが大切だ。 |
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目次 |
第1章 いまなぜ「人的資本経営」か? |
出版社・メーカーコメント
ヒトこそ価値の源泉、最重要資本である!「国際規格ISO 30414」「人材版伊藤レポート」「サステナビリティ報告」……SDGs時代のグローバル標準に対応した人材マネジメントとは?味の素、エーザイ、オムロン、花王、ソニー、SOMPO HDなど先進企業の取り組みも紹介しながら、その基本を実践的に解説。◇「金融資本主義」から「人的資本主義」へ 「人権尊重」「人本主義」など、「人財」に価値を置く経営が世界的潮流となり、ESG投資における評価でも重要な要素となっている。特に注目を集めているのが、価値創造に貢献する人財に投資し中長期的な企業価値の向上につなげる「人的資本経営」(Human Capital Management)である。 2008年のリーマンショックを契機にその重要性が強く認識され、「金融資本主義」から「人的資本主義」へのパラダイムシフトが叫ばれることとなった。◇「人的資本」重視と情報開示は世界の常識に こうした流れを加速しているのが、人的資本に関する情報開示のトレンドである。ISOが国際標準ガイドライン「ISO 30414」を公表。米国では2020年11月より上場企業の人的資本開示が義務化された。 実際、欧米では既に人的資本経営に大きく舵を切る企業が続出。日本もこうしたトレンドと無縁でいられるはずはなく、具体的対応を開始する先進企業が出始めている。 本書は、人事革新の実践に定評ある筆者が、企業が直面する「いま・ここ」を俯瞰し、企業価値創造に向けた「これから」の経営の要諦を予測。その実現に向けた「あるべき姿」を提示する、経営層・人事関係者必携の一冊である。