• 本

企業価値創造を実現する人的資本経営

出版社名 日経BP日本経済新聞出版
出版年月 2022年11月
ISBNコード 978-4-296-11516-7
4-296-11516-2
税込価格 2,200円
頁数・縦 285P 19cm

商品内容

要旨

人的資本経営の本来の目的は、社員一人ひとりの活性化や活力化を通じて当該本人が持つ能力を最大に引き出し、企業の価値創造に貢献することにある。社内の人材を中長期的に育成し価値を高めていくことが、人的資本としての人材の価値創造につながっていく。戦略的に情報開示を行い投資家とのエンゲージメントを高めることも重要だが、まずは自社が理想とする企業像や人材像の実現に向け、人材の価値向上に必要な環境づくりを行うことが大切だ。

目次

第1章 いまなぜ「人的資本経営」か?
第2章 人的資本開示の潮流
第3章 人的資本経営におけるデータ活用
第4章 人的資本経営にHRテクノロジーを実装する
第5章 先進企業にみる人的資本経営の現在
第6章 人的資本経営の実践に向けて

出版社・メーカーコメント

ヒトこそ価値の源泉、最重要資本である!「国際規格ISO 30414」「人材版伊藤レポート」「サステナビリティ報告」……SDGs時代のグローバル標準に対応した人材マネジメントとは?味の素、エーザイ、オムロン、花王、ソニー、SOMPO HDなど先進企業の取り組みも紹介しながら、その基本を実践的に解説。◇「金融資本主義」から「人的資本主義」へ 「人権尊重」「人本主義」など、「人財」に価値を置く経営が世界的潮流となり、ESG投資における評価でも重要な要素となっている。特に注目を集めているのが、価値創造に貢献する人財に投資し中長期的な企業価値の向上につなげる「人的資本経営」(Human Capital Management)である。 2008年のリーマンショックを契機にその重要性が強く認識され、「金融資本主義」から「人的資本主義」へのパラダイムシフトが叫ばれることとなった。◇「人的資本」重視と情報開示は世界の常識に こうした流れを加速しているのが、人的資本に関する情報開示のトレンドである。ISOが国際標準ガイドライン「ISO 30414」を公表。米国では2020年11月より上場企業の人的資本開示が義務化された。 実際、欧米では既に人的資本経営に大きく舵を切る企業が続出。日本もこうしたトレンドと無縁でいられるはずはなく、具体的対応を開始する先進企業が出始めている。 本書は、人事革新の実践に定評ある筆者が、企業が直面する「いま・ここ」を俯瞰し、企業価値創造に向けた「これから」の経営の要諦を予測。その実現に向けた「あるべき姿」を提示する、経営層・人事関係者必携の一冊である。

著者紹介

吉田 寿 (ヨシダ ヒサシ)  
HRガバナンス・リーダーズ株式会社指名・人財ガバナンス部フェロー。BCS認定プロフェッショナルビジネスコーチ。中央大学大学院戦略経営研究科客員教授(2008〜2019年)。早稲田大学トランスナショナルHRM研究所招聘研究員。早稲田大学大学院経済学研究科修士課程修了。“人”を基軸とした企業変革の視点から、人材マネジメント・システムの再構築や人事制度の抜本的改革などの組織人事戦略コンサルティングを展開。これまでの担当プロジェクトは500件を超える
岩本 隆 (イワモト タカシ)  
山形大学学術研究院産学連携教授。東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ、日本ルーセント・テクノロジー、ノキア・ジャパン、ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科(KBS)特任教授。2018年9月より山形大学学術研究院産学連携教授。ICT CONNECT 21理事、日本CHRO協会理事、日本パブリックアフェアーズ協会理事、SDGs Innovation HUB理事、デジタル田園都市国家構想応援団理事、「HRテクノロジー大賞」審査委員長などを兼任。2020年10月にISO 30414リードコンサルタント/アセッサー認証取得(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)