国際世論を味方にできる国が外交を制する！領土問題、歴史認識、東日本大震災、アベノミクス、オリンピック…。日本が生き残るための方策を提言。

第１部　総論（パブリック・ディプロマシーとは何か）
第２部　世界のパブリック・ディプロマシー（ソフト・パワーからスマート・パワーへ―パブリック・ディプロマシーによる米国の国益推進
力強い発信継続への英国の挑戦
ワシントンは中国パブリック・ディプロマシーの主戦場
韓国におけるパブリック・ディプロマシーの現況
パブリック・ディプロマシーにおける国際放送とは
ソーシャル・メディアの影響と活用）
第３部　日本のパブリック・ディプロマシー（日本のパブリック・ディプロマシーの全体像
東日本大震災後の官邸からの国際広報活動とパブリック・ディプロマシー
３・１１後の国際文化交流
政策広報の実践
官邸における国際広報の現状と課題
日本語教育）

ＳＮＳの急激な発達により、激化している「国際宣伝戦」。その実情を解説するとともに、日本が取るべき戦略を説き明かす。