資源に乏しい日本はどのようにエネルギー資源を確保してきたのか。１９７３年の第一次石油危機（オイルショック）を機に積極的に展開した資源外交を概観する。化石燃料を巡る日本の外交政策を、「対米協調」「国際協調バランス」の視角から分析し、今後のエネルギー資源政策における日本外交の課題を考察する。

第１章　戦後日本の石油政策（国際石油資本依存の体制
国際石油資本軽減の試み
アラブ諸国の石油戦略）
第２章　第一次石油危機（オイルショック）（アラブ諸国の石油戦略発動
アラブ諸国の石油戦略強化
新中東政策発表へ―危機解消に向けて）
第３章　資源保有国との二国間外交推進（三木武夫特使の中東八カ国訪問（友好関係の構築を目指して）
中曽根康弘通産相のイラン・イラク訪問（政府間取引の成立を目指して）
小坂善太郎特使の中近東八カ国訪問（友好関係の強化を目指して））
第４章　多国間協調外交の推進（石油安定供給のためのワシントン石油消費国会議
具体的作業のためのエネルギー調整グループ会合
多国間協調のなかの日米協力（日米エネルギー研究開発協力））
第５章　化石燃料抑制の資源政策（温室効果ガス制限目標を課した京都議定書
すべての国の参加を求めたパリ協定）