第三者保護法理の探求を通じて権利変動の本質に迫る。物権変動の本則―意思主義、有因主義・無因主義、「何ぴとも自己のもつ以上の権利を他人に移転することはできない」―に対する例外則にすぎないかにみえる第三者保護の法理。しかし、「権利帰属の確定」ルールとして、安定的かつ効率的な所有秩序を構築する鍵を握る法理であることを明らかにする、学術的探求の到達点。

序説　物権変動の態様と第三者保護の法理
第１部　物権変動における意思主義と無因主義（物権変動の意思主義と無因主義
物権変動の無因主義をめぐるヴァッケーヴィーリング論争
権利移転原因の失効と第三者の対抗要件
物権変動の遡及的消滅の解釈）
第２部　物権変動における「対抗の法理」と「無権利の法理」の間（対抗の法理と無権利の法理の交錯
物権変動における第三者保護法理の類型化
対抗の法理と対抗要件
無権利の法理と権利取得要件
権利保護資格の法理と権利保護資格要件
要件事実論からの検討）
結語　物権変動における第三者保護法理の意義