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家族の衰退が招く未来 「将来の安心」と「経済成長」は取り戻せるか

出版社名 東洋経済新報社
出版年月 2012年4月
ISBNコード 978-4-492-39569-1
4-492-39569-5
税込価格 1,650円
頁数・縦 239P 19cm

内容詳細

要旨(情報工場提供)

長らく停滞が続いた上に、震災被害、原発事故などのマイナス要因が重なり、日本経済は衰退しつつあるという指摘があることは周知のことだろう。一方で、若者の未婚化や、結婚していても子どもをつくらない等の傾向による少子化のさらなる進展など、「家族」に関連する社会問題も深刻度を増している。この両者はこれまで、それぞれ別の学問領域の問題で扱われてきた。日本経済の停滞については経済学、家族の問題は家族社会学である。本書では、この両方の学問をクロスさせ、「家族」と「経済」の関係について、経済学者(塚崎氏)と社会学者(山田氏)のコラボレーションにより論じている。終戦直後から高度成長期、バブルを経て現代までの「家族」の姿の変遷と経済の変化を関連づけるとともに、共通の問題として、戦後、高度成長期に形成されたモデルからの脱却をうったえている。著者の山田氏は中央大学文学部教授で「パラサイト・シングル」の命名者として知られる。塚崎氏は久留米大学商学部教授。

(要旨の情報〔社会情勢、著者経歴など〕は、作成日当時のものです。以降内容が変わっている場合があります。[要旨作成日:2012年7月4日])

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商品内容

要旨

年金、医療、雇用、結婚…「戦後家族モデル」を前提とした数々の制度を見直すことで、日本は再び成長できる。家族社会学と経済学の視点から、日本の過去、現在、未来を読み解く。

目次

第1章 右肩上がりだった日本経済―需要と供給がバランスよく伸び、高度成長からバブルへ
第2章 すべての制度は高度成長期につくられた―典型的な「戦後家族モデル」と経済との関係
第3章 長期停滞に陥った日本経済―深刻な需要不足を生み出した複合的要因とは
第4章 変容する家族と噴出する諸問題―少子化、経済停滞はなぜ起こったか
第5章 将来の家族の姿と日本経済―家族の消費需要は回復するのか
第6章 10年後、20年後の日本経済―過度な悲観が正しくないこれだけの理由
第7章 危機を回避するための処方箋―政府、企業、私たちは何をすべきか

出版社
商品紹介

経済よりも的確に、その将来を予測できるという家族社会学の視点から発せられる、警告の書。

著者紹介

山田 昌弘 (ヤマダ マサヒロ)  
中央大学文学部教授。東京都出身。東京教育大学(現筑波大学)附属駒場中・高等学校を経て、1981年東京大学文学部卒業。1986年同大学院社会学研究科博士課程退学。東京学芸大学教授を経て、2008年より現職。内閣府男女共同参画会議民間議員。専門は家族社会学。愛情やお金を切り口として、家族関係を社会学的に読み解く試みを行っている
塚崎 公義 (ツカサキ キミヨシ)  
久留米大学商学部教授。東京都出身。東京教育大学(現筑波大学)附属駒場中・高等学校を経て、1981年東京大学法学部卒業。同年日本興業銀行(現みずほフィナンシャルグループ)入行。主に経済予測などに従事したのち、2005年に銀行を退職して久留米大学に転職(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)