人的資本を高める日本企業のリスキリング戦略/山田和延／著　油布顕史／著　平野留亥／著本・コミック：オンライン書店e-hon

人的資本を高める日本企業のリスキリング戦略

山田和延／著　油布顕史／著　平野留亥／著

出版社名	東洋経済新報社
出版年月	2024年7月
ISBNコード	978-4-492-53473-1 （4-492-53473-3）
税込価格	3,300円
頁数・縦	２０４Ｐ　２１ｃｍ

商品内容

要旨	組織を成長・進化させる仕組みと仕掛け。ＤＸ、ＡＩの対応にとどまらず、「学び続ける文化」をつくり、全社員のエンゲージメントを高める。
目次	第１章　リスキリングの本質（リスキリングとは何かなぜ、リスキリングが重要になったのか）第２章　リスキリングで目指すべき人材要件とは（なぜコーポレート部門からリスキリングを始めるのか日本企業のコーポレート部門の現状と課題変革が求められているコーポレート部門非連続な環境変化に対応できるコーポレート部門とはリスキリングで実現すべきコーポレート人材像とは目指すべき経理財務部門とは目指すべき経理財務部門における人材像目指すべき人事部門とは目指すべき人事部門における人材像）第３章　リスキリングの進め方（なぜリスキリングが進まないのかリスキリングの成果をあげる取り組みリスキリングの最終ゴール）第４章　リスキリングの仕組みの評価と改善（定量評価定性評価リスキリングの難所と対応例）第５章　リスキリングの実践事例と処方箋（事例１　テクノロジー関連Ａ社事例２　情報・テクノロジーＢ社リスキリングの処方箋）

要旨

組織を成長・進化させる仕組みと仕掛け。ＤＸ、ＡＩの対応にとどまらず、「学び続ける文化」をつくり、全社員のエンゲージメントを高める。

第１章　リスキリングの本質（リスキリングとは何か
なぜ、リスキリングが重要になったのか）
第２章　リスキリングで目指すべき人材要件とは（なぜコーポレート部門からリスキリングを始めるのか
日本企業のコーポレート部門の現状と課題
変革が求められているコーポレート部門
非連続な環境変化に対応できるコーポレート部門とは
リスキリングで実現すべきコーポレート人材像とは
目指すべき経理財務部門とは
目指すべき経理財務部門における人材像
目指すべき人事部門とは
目指すべき人事部門における人材像）
第３章　リスキリングの進め方（なぜリスキリングが進まないのか
リスキリングの成果をあげる取り組み
リスキリングの最終ゴール）
第４章　リスキリングの仕組みの評価と改善（定量評価
定性評価
リスキリングの難所と対応例）
第５章　リスキリングの実践事例と処方箋（事例１　テクノロジー関連Ａ社
事例２　情報・テクノロジーＢ社
リスキリングの処方箋）

出版社・メーカーコメント

通常の人材開発・人材育成と何が違うのか。「個人」のみならず、「組織」が進化、成長するためのリスキリングを事例を踏まえ解説。

著者紹介

山田　和延 (ヤマダ　カズノブ)　　: ＫＰＭＧコンサルティング社内デジタル推進室室長／Ｆｉｎａｎｃｅ　＆　Ａｃｃｏｕｎｔｉｎｇ部門長／Ｆｉｎａｎｃｅ　Ｓｔｒａｔｅｇｙ　＆　Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎ所属執行役員／パートナー／公認会計士。東京工業大学工学部電子物理工学科卒業。一般事業会社、大手コンサルティング会社を経て２０１４年にＫＰＭＧコンサルティング入社。ＩＦＲＳ導入、決算早期化、ＳＳＣ導入、制度連結・管理連結構想策定、組織再編、内部統制支援、予算策定支援、各種規定整備等、経理領域、経営企画領域を中心に、プロセス改善・システム導入のコンサルティングを実施。対象業界は主として消費財、食品、自動車、造船、流通、保険、銀行。セミナー・寄稿等多数

油布　顕史 (ユフ　ケンジ)　　: ＫＰＭＧコンサルティングＰｅｏｐｌｅ　＆　Ｃｈａｎｇｅ所属プリンシパル。事業会社、外資系コンサルティング会社を経て現職。組織・人材マネジメント領域で２５年以上の変革の支援経験を有する。人材開発、組織開発、人事戦略、人事制度（評価、報酬、タレントマネジメント）の設計・導入・定着支援、働き方改革、シニア人材の活性化、組織風土改革、人的資本経営、役員報酬等のテーマで数多くのプロジェクトを推進。クライアントの課題に向き合い、伴走しながら問題を解決する

平野　留亥 (ヒラノ　ルイ)　　: ＫＰＭＧコンサルティングＦｉｎａｎｃｅ　Ｓｔｒａｔｅｇｙ　＆　Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎ所属アソシエイトパートナー／公認会計士。慶應義塾大学経済学部卒業。公認会計士資格を取得。監査業務に従事した後、コンサルティングに転身。関西（西日本）の企業（主に製造業）に対し１５年以上のコンサルティング経験をもつ。財務会計・管理会計領域における、改革・高度化の支援、経営管理・企業価値拡大を目的としたＫＰＩデータマネジメントの構築支援、および関連するシステム等の導入支援に強みを有する。グループ経営管理に関する組織再編や業績管理制度の構築、ＲＰＡを活用した業務改革等のプロジェクトも多数経験している（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）