要旨

セクハラ事件や、ジェンダー意識が欠落したCMや広報動画などの「炎上」が後を絶たない。企業イメージや製品ブランドを毀損するこれらの失態を防ぐとともに、グローバルな価値基準に適った経営や働き方を実現するには、すべての日本人が“教養”としての「ジェンダー視点」を身につけるべきだろう。本書では、「#MeToo」運動など世界的にもジェンダー意識の高まりが見られる現代において、ジェンダー視点を性別に関わらずビジネスパーソン共通の「新教養」にまで高める必要性を論じながら、あるべき「女性像」を描く情報発信の新ルールを指南。企業CMや自治体の広報動画の「炎上」事例、ディズニー・プリンセス映画の変遷などを分析し、ビジネスの場においてジェンダーをどのように扱うべきかを考察している。著者は、日経BP社の経済誌記者の経験もあるフリージャーナリストで、主にダイバーシティ経営、女性のエンパワーメントについて執筆。日本政府主催の国際女性会議WAW！国内アドバイザーなど多数の役職等を務めている。
※要旨の情報〔社会情勢、著者経歴など〕は、作成日当時のものです。
以降内容が変わっている場合があります。[要旨作成日:2018年11月28日]

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