食品から日用品まで、何もかも驚くほど高くなった。スーパーで目にする野菜の値段が少しずつ上がっているなと思っていたら、「令和のコメ騒動」が起き、同じ価格でも内容量を減らす「ステルス値上げ」が普通になった。長く続いたデフレの時代が終わり、生活必需品の値上がりが、暮らしを直撃している。その分賃金などの収入が上がっていればいいのだが、一向にその実感はない。賃金の上昇率から物価の上昇分を引いた「実質賃金」は４年近くもマイナスが続いていることが示すように、その実感は、統計にもはっきり表れている。物価上昇のしわ寄せが、暮らしを直撃しているのだ。いったいなぜこんなことになってしまったのか。急激な円安によって輸入品やエネルギー価格が上がったためなのか。企業が値上げで儲かった分を労働者に還元せず、「内部留保」として貯めこんでいるためか。日本人の働き方は効率が悪く、「労働生産性」が低いためか。各企業の労働組合の交渉力が弱く、大企業の言うがままになってしまっているのか。本書では、こうした俗説を一つひとつ検証し、その当否を探っていく。もう一つ、いま労働の現場でもっともよく聴かれる言葉が「人手不足」である。とくに飲食や宿泊などのサービス業では、客を集める人気店でも人出が足りないために接客ができず、予約を断るケースもある。また、介護や医療などの現場の人手不足も深刻で、外国人材の手を借りないと維持できないことがはっきりしている。なのになぜ、賃金は上がらないのか。第一線の労働経済学者として活躍する筆者は、物流や運送業界などの現場の声を聴き、その実態を見ることから、日本の賃金が上がらない本当の理由を明かす。人手不足に悩む労働の現場では、いままで８人で担っていた仕事を７人で回し、同レベルの成果を出す「効率化」を進めてきた。しかし、現場の労働者の献身的な努力や「カイゼン」によって「効率化」すること自体が、実は、日本の低賃金を固定化している可能性がある、と筆者は言う。それはいったいどのようなメカニズムによって起こっているのか。緻密なフィールドワークを基礎とする研究を重ね、日本の低賃金の謎に真正面から挑んだ、画期的な論考。