日本の私立大学はなぜ生き残るのか 人口減少社会と同族経営：１９９２−２０３０
中公選書 １２０
| 出版社名 | 中央公論新社 |
|---|---|
| 出版年月 | 2021年9月 |
| ISBNコード |
978-4-12-110120-4
（4-12-110120-0） |
| 税込価格 | 2,200円 |
| 頁数・縦 | ３５５Ｐ ２０ｃｍ |
書籍ダイジェスト配信サービス SERENDIP 厳選書籍 要旨 少子化による18歳人口減少のあおりを受けて「大学」の入学者が減り、経営破綻に至る私立大学が続出する“危機”が、この10年ほどささやかれてきた。だが実際には半数近い46.4％（2021年度）の大学が「定員割れ」となるものの、大学数は逆に増えている。この奇妙な現象はなぜ起きているのだろうか。本書では、２人の海外の人類学者が、日本の私立大学の「強さ」の謎に、フィールドワークやデータ分析から迫っている。キーワードは「同族経営」。日本の私立大学の４割を占めるとも言われる同族経営の大学が、その性質からレジリエンス（粘り強さ、回復力）を発揮したことが、危機を免れた要因であると著者らは結論づけている。事例として解説されているメイケイ学院大学（仮称）は、著者らが2003年から2004年にかけて12ヵ月間フィールドワークを行った同族経営の大学である。著者のジェレミー・ブレーデン氏は、オーストラリアのモナッシュ大学准教授で、専門は日本の教育・雇用システム。ロジャー・グッドマン氏は、オックスフォード大学日産現代日本研究所教授で、日本の社会福祉政策、高等教育を専門としている。 |
商品内容
| 要旨 |
二〇一〇年代半ば、日本では大学の「２０１８年問題」がさまざまに議論されていた。十八歳人口の減少によって、日本の弱小私立大学は次々と経営破綻すると予想されたのだ。しかし今、日本の私立大学の数は逆に増えている。なぜか。著者たちは人類学者ならではのフィールドワークとデータの分析によってその謎に迫る。導き出されたのは、そのレジリエンスと「同族経営」の実態であり、内側からは見えにくい日本社会の本質でもあった。 |
|---|---|
| 目次 |
序章 「２０１８年問題」 |
出版社・メーカーコメント
２０１０年代半ば、日本では、大学の「２０１８年問題」がさまざまに議論されていた。１８歳人口の減少によって、日本の弱小私立大学は次々と経営破綻すると予想されたのだ。しかし、日本の私立大学の数は逆に増えている。なぜなのか。 著者たちは人類学者ならではのフィールドワークとデータの分析によってその謎に迫っていく。導き出されたのは、日本独自の「同族経営」の実態であり、それは私立大学のみならず、日本社会の本質をも炙り出している。他に例をみない私立大学論であり、卓抜な日本社会論ともなっている。 オクスフォード大学教授・苅谷剛彦氏による解説を付す。