「良心」から企業統治を考える 日本的経営の倫理
| 出版社名 | 東洋経済新報社 |
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| 出版年月 | 2014年8月 |
| ISBNコード |
978-4-492-53345-1
（4-492-53345-1） |
| 税込価格 | 1,980円 |
| 頁数・縦 | ２０３，２２Ｐ ２０ｃｍ |
内容詳細要旨（情報工場提供） 北海道拓殖銀行や山一證券が破綻、一方でソニーが執行役員制を導入して社外取締役の比重を高めた1997年頃から、日本企業でも「企業統治（コーポレート・ガバナンス）」への関心が高まったと言われる。以来今日に至るまで日本企業は、社外取締役を中心とした取締役会が経営者を監督する米国型のコーポレート・ガバナンスへ向けての改革が求められてきた。本書は、そうした改革が現実にはさほど進んでいないこと、米国型の企業統治に違和感を感じる企業人が多いことから、あるべき企業統治は「良心」に基づくものではないかと問題提起する。米国型の企業統治は「自利心」によるものであり、それだけではうまくいかない。日本企業は、従来から日本で成功している「良心」による企業統治を維持し、それを世界の範とするべきと主張する。著者は一橋大学大学院商学研究科教授。経営哲学、企業統治を専門とする。 |
商品内容
| 要旨 |
コーポレート・ガバナンス改革に違和感を持っている人へ。「監視」と「報酬」の欧米流ではない日本企業を支えてきた経営のメカニズムに迫る。 |
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| 目次 |
第１章 企業統治の「新しい」見方 |
| 出版社 商品紹介 |
日本企業の発展のメカニズムは「良心」にあった。欧米型コーポレート・ガバナンスではない日本型企業統治の核心に迫る。 |
出版社・メーカーコメント
コーポレート・ガバナンス改革に違和感を持っている人へ――。コーポレート・ガバナンス、企業統治改革の必要性が常にいわれている。一般にいわれている企業統治は、経営者への監視を強め、報酬でインセンティブを与えることを狙っている。その根底には経営者への性悪説があり、経営者の利己心に訴えて、なすべきことをさせよう、とするスタンスである。しかし、人間には「良心」もある。たとえば、「従業員のため、顧客のため、社会のために貢献すること」や「経営トップとしてきちんと責任を果たすこと」の歓びによって全力を尽くすといったことである。従来、日本の企業システムでは、株式持ち合いや社内取締役中心の取締役会のゆえに、コーポレート・ガバナンスは機能しないといわれてきた。しかし、それでは日本企業の長きにわたる発展は説明できない。本書では、そのメカニズムを明らかにすることで日本的経営論に一石を投じるものである。